本日は経費科目（勘定科目）に関して簡単にまとめましたのでご参照ください。

経費科目（勘定科目）

経費科目は使用した経費を分類するための科目になります。分類することによって事業のコストを把握することができます。

主な科目として下記のようなものがあります。

• 仕入れ
• 租税公課
• 水道光熱費
• 通信費
• 旅費交通費
• 広告宣伝費
• 接待交際費
• 消耗品費
• 給与賃金
• 福利厚生費
• 地代家賃
• 減価償却費
• 雑費

それではこれらの科目を見ていきましょう。

仕入れ

売上を上げるために必要なものを購入した際は仕入れとして仕分けします。

租税公課

事業税、固定資産税、収入印紙などの事業にまつわる税金を支払う際には租税公課として仕分けします。

水道光熱費

オフィスの水道光熱費を支払う際には水道光熱費として仕分けします。

通信費

電話代、インターネット接続料、事業で使用する携帯電話料金、切手などを購入する際には通信費として仕分けします。

旅費交通費

通勤定期代、高速料金、出張旅費、時間駐車場代などは旅費交通費として区分します。

広告宣伝費

告知広告などの広告費用は広告宣伝費として区分します。

接待交際費

事業用の茶菓子代、飲食費、贈答品の費用などは設定交際費として区分します。

消耗品費

コピー用紙、文房具、包装紙、帳簿などを購入したときは消耗品費として区分します。

給与賃金

従業員に支払う給与、賃金、退職金などは給与賃金として区分します。 従業員への現物給与の場合も給与賃金として区分します。

福利厚生費

従業員の慰安、衛生、医療、保健などに使った場合は福利厚生費として区分します。

地代家賃

店舗、倉庫、事務所などの敷地の地代、建物の借料などは地代家賃として区分します。

減価償却費

取得金額が10万円を超える建物や車両などの償却資産の支払い減価償却費として区分します。

雑費

既存の勘定科目にないものは雑費とします。 ただ、できるだけ区分できるように経費科目を整理することをお勧めします。経費の大半が雑費の場合経費の特性を見ることができなく経営判断をすることができません。